東日本大震災の影響で、東北沖の海底でマグニチュード8クラスの地震が起きやすい状態になっているという調査結果を専門家がまとめました。高い津波の危険性も指摘されています。
「海洋研究開発機構」は去年4月から7月にかけて、東北沖の日本海溝の東側に地震計を設置して調査しました。この結果、従来の想定を超える規模の地震が起きやすくなっていることが分かりました。
海洋研究開発機構・尾鼻主任研究員：「去年5、6月の力のかかり方を考えると、M8クラスの地震が起き得る状況。震源が比較的浅いので、比較的規模の大きい津波が生じ得る」
震災後、プレートにかかる力が変化したものとみられますが、実際に地震が起きる確率などは分かっていません。研究チームは今後、十勝沖や房総沖でも震災の影響について調査を行うことにしています。
東日本大震災：太平洋プレート、内部で力の向き変化 大地震発生しやすく－－海洋機構観測
東日本大震災後、宮城、福島両県沖の太平洋プレート（岩板）内部にかかる力の向きが変わったことを、海洋研究開発機構の尾鼻（おばな）浩一郎主任研究員（地震学）らが観測で初めて突き止めた。プレート内で大地震が発生しやすい状態になったといい、観測体制の強化が急がれそうだ。３１日付の米地球物理学連合の学術誌に発表した。
東北地方は北米プレート上にあり、その地下には太平洋プレートが潜り込んでいる。大震災は両プレートの境界で発生した。
同機構は震災後、太平洋プレート内部を震源とする地震が増えたことに着目し、同プレート上の海底（東西約８０キロ、南北約１５０キロ）に地震計２０台を設置。昨年４月下旬から約２カ月間の調査期間中に発生した地震のうち、仕組みが判明した５０個を解析した。
その結果、震源は深さ１０～４０キロに分布し、ほとんどが左右に引っ張り合って断層がずれ落ちる「正断層型」と分かった。一方で、圧縮されて断層がせり上がる「逆断層型」は一つもなかった。
震災前の観測では正断層型は深さ約２０キロまでで、それより深い場所では逆断層型だった。この変化の影響で、地殻の割れは通常深さ２０キロ付近で止まりプレート内地震は大地震になりにくかったが、今回の変化で４０キロまで割れが到達可能となり、マグニチュード８級の大地震が発生しやすくなったという。【西川拓】
毎日新聞 2012年1月31日 東京朝刊
東北沖、Ｍ８級地震起きやすく 震災で岩板変化 海洋機構が分析、沿岸に津波も
2012/1/31 3:00
海洋研究開発機構は、東日本大震災の影響で東北沖を震源に従来の想定よりも大規模な地震が起きやすくなったとする分析結果を発表した。地震の規模はこれまで最大でマグニチュード（Ｍ）７程度とみられていたが、８級に達して東北沿岸を津波が襲う恐れがあるという。海底地震計の観測データから分かった。米地球物理学連合の学術誌に31日掲載される。
海洋機構の尾鼻浩一郎主任研究員らが解析した。東北地方の沖合約300キロメートルの太平洋プレート（岩板）内部で長さ約40キロメートルにわたって断層が動き、Ｍ８級の地震を起こす可能性があるという。東日本大震災で断層にかかる力が変化した結果とみている。変化の仕組みはよくわかっていない。
昨年３月11日の大震災から40分後、東北地方の約200キロメートル沖にある海底の谷「日本海溝」の東側の太平洋プレート内を震源とするＭ7.5の余震が発生。その後も地震活動は活発だ。海洋機構はこの海域に20台の海底地震計を設置。昨年４月下旬～７月上旬に約1700回の地震を検知し、このうち50回について断層の動きを解析した。
大震災以前は、太平洋プレート内部は深さ約20キロメートルの浅い部分では東西に引っ張り合う力が、約40キロメートルの深い部分では逆に押し合う力が働いていた。引っ張られて断層がずれる正断層型と押される逆断層型の地震が混在しているため、地震の規模もそれほど大きくならないとされていた。ところが大震災後の解析の結果、深い部分も含めて50回の地震のほぼすべてが正断層型だった。
1896年に、東日本大震災と同じプレート境界型の「明治三陸地震（Ｍ8.2）」が起きた際には、37年後に太平洋プレート内部で「昭和三陸地震（Ｍ8.1）」が発生している。
津波の解析が専門の佐竹健治・東京大学地震研究所教授は「太平洋プレート内部でＭ８級の地震が起これば、10メートルほどの高さまで陸地を駆け上がるような津波が来てもおかしくない」と指摘する。「昭和三陸地震では岩手県沿岸が同程度の津波に襲われた」という。
日本海溝 地震と津波の危険性
1月31日 4時36分
去年３月の巨大地震の影響で、東北沖の「日本海溝」の東側の海底では、規模の大きな地震が起きやすい状態になっているとみられることが、専門家による調査で分かり、津波の危険性が指摘されています。
独立行政法人「海洋研究開発機構」の研究グループは、去年４月下旬から７月上旬にかけて、東北沖の太平洋の日本海溝の東側の海底に地震計２０台を設置し、地震活動を調査しました。日本海溝は、太平洋プレートと呼ばれる海側の岩盤が陸側の岩盤の下に沈み込み始める場所で、去年の巨大地震の震源域の外側に当たります。観測された地震を分析した結果、太平洋プレート内部の深さ４０キロにかけて起きていた地震の多くが、引っ張られる力によって起きる、「正断層」と呼ばれるタイプだったことが分かりました。太平洋プレートの内部の地下深くでは、プレートが沈み込む際に押される力が加わるため、反対の「逆断層」のタイプの地震が多いことが知られています。一方で、日本海溝の東側では、およそ８０年前にマグニチュード８クラスとされる「昭和三陸地震」が発生するなどこれまでも「正断層」による巨大地震と津波の危険性が指摘されていて、研究グループは、去年３月の巨大地震の影響でプレートにかかる力が変化し、規模の大きな地震が起きやすくなっていると分析しています。海洋研究開発機構の尾鼻浩一郎主任研究員は「断層が地下深くまで延びた場合はマグニチュード８クラスの巨大地震になるおそれがあり、陸地で強い揺れを感じなくても高い津波が発生する可能性がある。周辺海域での調査を続けて、地震活動の実態を明らかにしたい」と話しています。
独立行政法人海洋研究開発機構
